人的資源管理・参考文献

主要に参照・紹介した論文・文献のリスト。

五十嵐仁(2008)『労働政策』日本経済評論社、第6章

労働政策 (国際公共政策叢書)

労働政策 (国際公共政策叢書)

村上直久編(2009)『EU情報事典』大修館書店。
EU情報事典

EU情報事典

田端博邦(2007)『グローバリゼーションと労働世界の変容』旬報社
グローバリゼーションと労働世界の変容―労使関係の国際比較

グローバリゼーションと労働世界の変容―労使関係の国際比較

筒井晴彦(2010)『働くルールの国際比較』学習の友社。
働くルールの国際比較

働くルールの国際比較

権丈英子(2008)「日本の非正規労働者はステップアップができない」『エコノミスト』2008年7月1日号。
伍賀一道(2009)「派遣労働は働き方・働かせ方をどのように変えたのか」『大原社会問題研究所雑誌』604号。
小嶌典明(2006)「欧州主要国における労働者派遣法の現状と課題」『世界の労働』2006年6月(のちに『労働市場改革のミッション』東洋経済新報社、2011年に所収)。
労働市場改革のミッション

労働市場改革のミッション

Arrowsmith, James(2006)“Temporary agency work in an enlarged European Union”eurofound.
西谷敏(1992)『ゆとり社会の条件』旬報社田中洋子(2003)「労働―雇用・労働システムの構造転換」戸原四郎他編『ドイツ経済』有斐閣
ドイツ経済―統一後の10年

ドイツ経済―統一後の10年

Thomas Peuntner(2003)”Contingent Employment in Germany” in Ola Bergström and Donald Storrie eds ,Contingent employment in Europe and the United States, Edward Elgar.
岩佐卓也(2011)「ドイツにおける派遣労働問題」『科学的社会主義』2011年5月。
根本到(2009)「ドイツにおける最低賃金規制の内容と議論状況」『日本労働研究雑誌』593。
川田知子(2009)「ドイツ労働者派遣法における均等待遇原則の機能と限界」『季刊労働法』225。
大橋範雄(2013)「ドイツの労働者派遣法―2011年改正の特徴と意義」和田肇他編『労働者派遣と法』日本評論社
労働者派遣と法

労働者派遣と法

大重光太郎(2011)「1990年代以降のドイツにおける労働協約体制の変容」『大原社会問題研究所雑誌』631。
水島治郎(2010)「雇用多様化と格差是正我孫子誠男・水島治郎編『労働 公共性と労働―福祉ネクサス』勁草書房本庄淳志(2009)「オランダの非典型雇用の現状と課題」『世界の労働』2009年12月。
水島治郎(2009)「オランダの労働運動」新川敏光・篠田徹編『労働と福祉国家の可能性』ミネルヴァ書房正木祐司・前田信彦(2003)「オランダにおける働き方の多様化とパートタイム労働」『大原社会問題研究所雑誌』535。
Susanne D.Burri(2009)“The Netherlands:Precurious employment in a context of flexicurty” Leah F. Vosko, Martha MacDonald and Iain Campbell eds, Gender and the contours of precarious employment,Routledge